脳卒中(脳梗塞・脳出血・くも膜下出血)の方が知っておきたい介護保険〜施設編〜
脳卒中は脳の血管が詰まる脳梗塞、脳の中の血管が破れて血が出る脳出血、頭蓋骨とくも膜の間の血管が破れるくも膜下出血があります。
以前のブログにて介護保険を受けられる対象は、「65歳以上の方(第1号被保険者)」、「40歳から64歳までの医療保険加入者(第2号被保険者)」と言うことはお話をさせていただきましたが、今回は、介護保険で受けられるサービスの「2.施設等で生活をしながら介護やリハビリを受ける。」についてお話をさせていただきます。
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脳卒中(脳梗塞・脳出血・くも膜下出血)の方が知っておきたい介護保険〜対象編〜
早速ですが、介護保険で受けられるサービスと言いますと、大きく分けると
介護保険で受けられるサービス
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自宅に訪問してもらって介護やリハビリ等のサービスを受ける。
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施設等で生活をしながら介護やリハビリを受ける。
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杖・ベッド等の福祉用具を使う。
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施設に通って介護やリハビリのサービスを受ける。
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訪問・通所型サービス
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短期間の宿泊サービス
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地域密着型サービス
などがあります。
2.施設等で生活をしながら介護やリハビリを受ける。
タイトルの通り、施設に退院をした後に、施設の中で生活を行いながら介護やリハビリなどのサービスを受けるというものです。
施設を大きく分けると
施設について
①特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)
②介護老人保健施設(老健)
③サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
④特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)
といった分類に分けることができますがそれぞれの特徴についてお話しさせていただきます。
特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)
特別養護老人ホーム(以下、特養)は、介護老人福祉施設とも呼ばれ、公的な介護保険施設の1つです。
在宅での生活が困難になった要介護3以上(特例の要介護1・2)の高齢者が入居でき、原則として終身に渡って介護が受けられる施設です。
民間運営の有料老人ホームなどと比べると費用が安いのが特徴です。
特養は「従来型」と「ユニット型」の2つのタイプがあり、古くからある従来型は4人部屋が多く施設全体で介護を行います。
2002年からユニット型が制度化され、すべて個室で10人程度を1つのユニットとして少人数の介護を行います。
これは個人のプライバシーを尊重し、小人数の単位で家庭的な雰囲気の中で個別ケアを充実させることを目指したものです。
入居待機者が多いことで有名でしたが、入居要件が2015年から厳しくなり、待機者数は減少しています。
待機期間は地域による差が大きくなっており、短いところは申込みから1~2ヶ月、長いところは数年かかる地域もあります。
特養の入居条件
65歳以上で要介護3以上の高齢者。40歳~64歳で特定疾病が認められた要介護3以上の方
特例により入居が認められた要介護1~2の方。
特養への入居条件は上記の通りですが、看護師の24時間配置は義務づけられていません。
そのため、施設側の看護師体制などにより24時間ケアを必要とする方や看取り希望者の受け入れができないケースがあります。
また、感染症を持つなど「集団生活が難しい」と判断される方も入居は困難です。
なお、要介護1~2の方でも、在宅での介護が困難な状態が見受けられる場合は特例として認められるケースがあります。具体的には下記の条件となります。
ポイント
- 認知症で、日常生活に支障を来すような症状・行動や意思疎通の困難さ等が頻繁に見られること
- 知的障害・精神障害等を伴い、日常生活に支障を来すような症状・行動や意思疎通の困難さ等が頻繁に見られること
- 家族等の深刻な虐待が疑われること等により、心身の安全・安心の確保が困難であること
- 単身世帯である、同居家族が高齢又は病弱である等により家族等の支援が期待できず、地域での介護サービスや生活支援の供給が不十分であること
- 入居までの順番は、毎月地域ごとに入居判定委員会が開かれ決定されます。介護度や家族の状況などから緊急度が点数化され、点数が高い順に入居できます。
メリット
- 一時金はなく、所得に応じた費用の減免制度もあります。
- 介護スタッフは24時間常駐し、必要な時に適切な介護を受けることができます。
- 長期入所が前提であり、原則として終身にわたり介護を受けることができます。
- 特別養護老人ホームは公的な施設で、経営は地方自治体か社会福祉法人に限られています。
- 開設許可を得るに当たっては収支等の厳しい審査があり、補助金や税制面で優遇されるなど、民間企業に比べ倒産のリスクは少ないといわれています。
介護老人保健施設(老健)
介護を必要とする高齢者の自立を支援し、家庭への復帰を目指すために、医師による医学的管理の下、看護・介護といったケアはもとより、作業療法士や理学療法士等によるリハビリテーション、また、栄養管理・食事・入浴などの日常サービスまで併せて提供する施設。
利用者ひとりひとりの状態や目標に合わせたケアサービスを、医師をはじめとする専門スタッフが行い、夜間でも安心できる体制を整えています。
介護老人保健施設は、病状が安定していて入院治療の必要がない要介護度1~5の方、なおかつリハビリテーションを必要とされる方が対象です。
介護老人保健施設は、常に利用者主体の質の高い介護サービスの提供を心がけ、地域に開かれた施設として、利用者のニーズにきめ細かく応える施設です。
早めに自宅での生活に戻れるようにするため、どこの老健でもリハビリに力を入れています。少なくとも週に2回のペースでリハビリを受けられます。最初の3ヵ月間は週3回以上のペースで受けられる場合もあります。1回の時間は20~30分で、ベッドから起き上がって車椅子に移る訓練をしたり、自力歩行の訓練をしたりといった日常生活に即した内容が中心になります。
特養と老健の大きな違いは、
施設内でのリハビリの有無ではないでしょうか。
簡単にいうと、
特養はケアを。老健はリハビリを。
ですね。
その為、
特養は外部からのリハビリの介入が可能な場合があります。(場合がある。というのは、施設によって外部からのリハビリの導入が可能かどうかが異なるため)
老健は外部からのリハビリの介入は不可能です。
当店のサービスも同様に、特養では、利用している・利用することを考えている施設側の許可をいただければ、利用することが可能です。
サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
主に自立(介護認定なし)や軽介護度の高齢者を受け入れている賃貸住宅です。
サービス付き高齢者向け住宅では、60歳以上の高齢者、要介護認定を受けた60歳未満の方を対象にしており、多くは賃貸借契約となっています。
高齢者の居住の安定を確保することを目的とし、一般的な賃貸住宅のように高齢者であることを理由に入居を断られることはなく、契約の更新もありません。
日中は医療・介護の有資格者が常駐し、安否確認と生活相談サービスを提供しています。
サービス付き高齢者向け住宅には「一般型」と「介護型」の二種類があります。
「一般的」
独居や夫婦2人暮らしで毎日の生活に不安を覚える自立~軽介護度の方に適しており、介護が必要になった場合は訪問介護など外部の在宅介護サービスを利用します。
「介護型」
ここでは介護が必要になった場合は建物内に常駐するスタッフから介護サービスや生活支援サポートを受けることができます。
サービス付き高齢者向け住宅で提供されるサービスは、常駐するスタッフによる「安否確認」と「生活相談」です。定期的に居室を訪問したり、居室内で起きた困りごとや、介護や生活全般の相談に対応します。スタッフは、医療・介護の有資格者で、少なくとも日中は常駐しサービスを提供します。
スタッフがいない夜間などの時間帯は、緊急通報システムにより対応します。
これ以外の、食事・掃除・洗濯のサポートなどの生活支援や、入浴・食事・排泄などの身体介護。
リハビリテーションなどのサービスは、「一般型」では入居者が必要に応じて外部の事業所を自分で選び、個別に契約して利用します。
「特定施設」の指定を受けている「介護型」のサ高住では、介護付き有料老人ホームと同様にその施設のスタッフからサービスを受けることができます。
レクリエーションなどの活動は「介護型」では頻繁に行われますが、「一般型」は施設によって異なります。共有スペースがある施設はレクリエーションやサークル活動などが行われ、入居者はオプションで参加できます。レクの内容によっては参加費が必要です。
また、看取りに関しては、「介護型」で看護師が24時間常駐していたり、協力医との連携が整っていれば対応可能な施設もあります。
「一般型」は24時間対応の訪問看護サービスや訪問診療などを組み合わせることで対応可能な場合もありますが、多くの費用がかかります。
サ高住のメリット
入所後の自由度が高い。
デメリット
入所時の日常生活ができる能力が備わっていないと、日中はベッドに寝続ける。車椅子に座り続ける。といった状況になり、退院時の身体能力が維持できなくなってしまう。
特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)
高齢者が暮らしやすいように配慮された「住まい」で、食事サービス、介護サービス(入浴・排泄・食事など)、洗濯・掃除などの家事援助、健康管理のいずれかが受けられます。
介護サービス利用法の違いにより、「介護付」「住宅型」「健康型」の3つのタイプに分かれます。
「介護付」
介護が必要になれば、施設の介護スタッフによって介護サービスが提供される高齢者向けの居住施設です。
「住宅型」
介護が必要になれば、外部の介護サービス事業者と別途契約が必要になります。
「健康型」
介護が必要になると退去しなければなりません。その数も全国でごくわずかです。
入居条件としては、介護を必要とせず、自立しているうちから入れる施設と、介護が必要になってから入れる施設があります。
ご自分のライフスタイルや、受けたい介護サービスに合わせて、多種多様な価格帯やサービス提供方法の中から選ぶことができます。
自立者向けの施設のほうが居室は広めで、生活を楽しむ設備も充実している傾向にあります。
多くの施設が、住まいやサービスを利用する権利が保障される「利用権方式」を取っています。そのため、前払い金として入居一時金を支払うのが一般的でしたが、最近では入居一時金0円の施設も増えています。
当店は介護保険を利用してリハビリを受ける場所ではございませんが、介護保険で訪問リハビリなどのサービスを利用している方への追加のリハビリとして自費でのサービスを提供させていただいております。当店では期間限定で退院後の施設選びや後遺症についての無料相談、無料体験を行っておりますので、気軽にお問合せください。
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